スポーツ界の財源がピンチだ。新型コロナウイルスの感染拡大でサッカーのJリーグや海外リーグが中断し、スポーツ振興くじ（サッカーくじ、toto）の販売が止まったことで、スポーツ施設の整備や選手育成などに充てられる助成金が減少する可能性が出ている。リーグ再開が遅れて試合数が減るほど、収益減によりスポーツを支える土台が揺らぐ恐れがある。
くじを運営する日本スポーツ振興センター（JSC）によると、2019年度の売り上げは約938億円。近年は1000億円前後で推移しており、19年度は1等当選金の最高額が12億円の「メガビッグ」を発売したことで1000億円超の売り上げを見込んでいた。しかし新型コロナの影響で国内外のサッカーが休止となり、くじの成立は3月上旬が最後で、その後の販売は中止となった。
売り上げは翌年度の助成に充てられる。20年度のスポーツ振興助成金は約166億円で、内訳は地域スポーツ施設整備57億円▽スポーツ団体の活動費30億円▽若手育成事業18億円――などとなっている。
助成対象は幅広く、施設整備はJリーグクラブの本拠地などから身近なグラウンドの芝生化なども対象で、総合型地域スポーツクラブの創設、将来有望な選手の発掘や育成、ドーピング検査の推進、国際大会開催費なども含まれる。
財政基盤の弱い競技団体などは助成金への依存度が高く、タレント発掘事業などで助成を受ける日本ボート協会の幹部は「もしも減額となれば、規模を縮小せざるをえない」と危惧する。全日本選手権の開催費の半額ほどを助成に…
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May 18, 2020 at 06:00AM
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「toto」販売停止、干上がるスポーツ界 施設建設から選手発掘まで助成 - 毎日新聞 - 毎日新聞
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